本文へスキップ
EigoHero
ログイン無料で作る
英語を活かせる転職

海外転職の最短ルートは？現地採用と駐在の違い・就労ビザの基本と進め方

公開日 更新日

地球儀と、点線の航路を飛ぶ飛行機を描いた、海外でのキャリアを表すイラスト

海外で働く方法は、大きく分けて次の2つです。

  1. 現地採用：海外の企業（現地の日系企業を含む）に直接雇われ、現地の給与水準で働く
  2. 駐在：日本の会社に雇われたまま、海外の拠点に派遣される

どちらが「最短ルート」になるかは、あなたの職種が現地で求められているかと、就労ビザを取れるかでほぼ決まります。この記事では、その判断の考え方と具体的な進め方をまとめます。

JOB ABROAD

現地採用と駐在の違い

現地採用駐在
雇用主現地の企業日本の会社
給与・待遇現地の水準・現地の雇用契約日本の会社の規定（手当が付くことが多い）
勤務地・期間自分で選べる会社の辞令で決まる
ビザ原則として雇用主のスポンサーが必要会社が手配するのが一般的
向いている人現地で需要のあるスキル・経験がある人職種を問わず、まず海外経験を積みたい人

就労ビザの基本：多くの国で「雇用主のスポンサー」が鍵

英語圏の主要国では、外国人が現地で働くには、原則として**その国の制度で認められた雇用主からの採用（スポンサー）**が必要です。国ごとに「どの職種が対象か」「給与や英語力の条件」が定められていて、制度は頻繁に変わります。

以下は2026年9月時点で各国政府の公式サイトで確認した概要です。申請の前に、必ず公式サイトで最新の要件を確認してください。

国代表的な就労ビザ基本的な仕組み公式情報
オーストラリアSkills in Demand visa (subclass 482)雇用主のスポンサーが必要。対象職種は職業リスト（Core Skills Occupation List など）で定められているDepartment of Home Affairs
イギリスSkilled Worker visa内務省に認可された雇用主からの内定と Certificate of Sponsorship が必要。職種・給与の条件ありGOV.UK
ニュージーランドAccredited Employer Work Visa (AEWV)認定を受けた雇用主（accredited employer）からのフルタイムの内定が必要Immigration New Zealand
カナダ就労許可（Work Permit）、永住権の Express Entry など雇用主指定の就労許可（employer-specific work permit）は内定が必要（内定不要のオープン就労許可もあるが対象者は限られる）。永住権は Express Entry などで申請IRCC
アメリカH-1B（専門職）など雇用主の申請が必要。H-1B は年間の発給数に上限があり、登録制の抽選を経るUSCIS

よくある誤解

  • 「アメリカの就労ビザはアメリカの大学を出ていないと取れない」は誤りです。H-1B は、専門職に必要な学位について米国の学士号と同等の外国の学位でも要件を満たせます。ただし、年間の上限枠と抽選があるため、取得は簡単ではありません（米国の修士号以上を持つ人向けの追加枠もあります）。
  • 「オーストラリアでは同じ会社で2年働けば永住権が申請できる」と単純に言い切ることはできません。雇用主のスポンサーによる一時就労ビザから、雇用主指名の永住ビザ（Employer Nomination Scheme, subclass 186）へ移行するルートはありますが、就労期間・雇用主の条件などの要件は近年も改正されています。最新の条件はHome Affairs の公式ページで確認してください。

なお、年齢などの条件を満たす方は、ワーキング・ホリデー制度で現地の仕事を経験するという選択肢もあります。対象国や年齢などの条件は国ごとに異なるため、外務省のワーキング・ホリデー制度のページで確認してください。

スキルが現地で求められている人：現地採用が近道

職業リストに載っている職種や、現地で人手が足りない分野の経験がある人は、現地採用が近道になりやすいです。雇用主にとってもビザのスポンサーをする理由がはっきりしているからです。

カルちゃん

オーストラリアに住んで10年になる友人の周りでは、看護師、シェフ、エンジニアとして現地で働いている日本人が多いそうです。日本食レストランなど、日本人の技術や経験が評価される職場もあります。

careers_banner

1. 自分の職種がビザの対象か確認する

まず、住みたい国の公式サイトで、自分の職種が就労ビザの対象になっているか、給与や資格・経験の条件は何かを確認します。ここで対象外だと、現地採用のハードルは一気に上がります。

2. 「ビザスポンサーあり」の求人を探す

求人サイトやLinkedInで、ビザのスポンサーをする求人（"visa sponsorship" などの記載があるもの）に絞って探しましょう。すべての企業がスポンサーをするわけではないので、応募前に確認するのが大切です。現地の日系企業の求人や、海外転職に強い人材紹介会社を使う方法もあります。

関連記事LinkedIn を使って海外に転職する方法

3. 英文レジュメとカバーレターを用意する

現地採用では、英文のレジュメ（CV）とカバーレターで書類選考されるのが一般的です。日本の履歴書を訳すのではなく、成果を数字で示し、応募する職種に合わせて内容を絞り込みます。写真・年齢・家族構成などは、英米圏のレジュメでは載せないのが一般的です（国や企業によって慣習は異なります）。

関連記事外資系企業用の英語履歴書の書き方のガイドブック 関連記事【英文履歴書のカバーレター】フォーマット＆そのまま使える自己PR例文

4. 英語力を証明できるようにしておく

ビザの申請や職業資格の登録で、英語試験のスコアを求められることがあります。どの試験が認められるかは国やビザによって異なります。たとえば、カナダの Express Entry で認められている英語試験は CELPIP-General、IELTS General Training、PTE Core で、TOEFL は対象外です（IRCC）。受験する前に、申請先が認める試験と種類を必ず確認しましょう。

スキルがビザの対象外の人：駐在が現実的な近道

職種がビザの対象に入っていない場合、現地採用で就労ビザを得るのはかなり難しくなります。その場合は、海外拠点を持つ企業に日本で就職・転職し、駐在を目指すのが現実的なルートです。

  • 面接で海外勤務の希望をはっきり伝え、海外赴任の実績がある部署やポジションを選ぶ
  • 社内公募や海外研修制度がある会社を選ぶ
  • 英語で仕事ができることを、日頃の業務や資格で示しておく

外資系企業に転職して社内異動で海外を目指すという方法もあります。

関連記事外資系に強い転職エージェント・転職サイト比較13選｜年収アップを狙う選び方と使い方

まとめ

  • 海外転職のルートは「現地採用」と「駐在」の2つ
  • 現地採用は、職種が就労ビザの対象で、雇用主がスポンサーになってくれることが前提
  • ビザの制度は頻繁に変わるため、必ず各国政府の公式サイトで最新情報を確認する
  • 職種がビザの対象外なら、日本で海外拠点のある会社に入り、駐在を目指すのが現実的

どちらのルートでも、英文レジュメとLinkedInのプロフィールを整えておくことが第一歩です。

関連記事【英語版履歴書テンプレート】無料ダウンロード先と選び方・コピーして使える記入例

関連記事